どらすたブログ 
今回はビジネス用語解説テーマ「サスティナビリティ」についてです。
目次
サスティナビリティとは？意味をわかりやすく解説
サスティナビリティとは、企業が環境・社会・経済のバランスを保ちながら、事業活動を長期にわたって続けられる状態やその考え方を指す言葉です。日本語では「持続可能性」と訳されます。
もともとは環境問題の文脈で使われ始めた言葉ですが、いまではビジネス用語としてすっかり定着しています。「今期どれだけ儲かったか」という短期的な視点だけでなく、環境負荷・労働環境・地域社会との関係・企業統治の仕組みなどを含めて、「この会社は10年後、20年後も同じように事業を続けられるか」を測る視点として使われるようになりました。
背景にあるのが、2015年の国連サミットで採択されたSDGs(持続可能な開発目標)です。SDGsは17の目標と169のターゲットで構成され、2030年を達成年として掲げる世界共通の指標です。サスティナビリティは、企業がこのSDGsが目指す「持続可能な社会」の実現に向けてどう振る舞うか、という姿勢そのものを表す言葉と言い換えることができます。
投資家や金融機関も、企業の財務情報だけでなく、環境・社会・ガバナンス(ESG)にどう向き合っているかを重視するようになりました。株主はもちろん、従業員・取引先・地域住民といったあらゆるステークホルダーに対して、事業を持続できる裏付けを示せるかどうかが問われる時代になっています。
儲かれば儲かるほど、規模が大きくなればなるほど、サスティナビリティへの視線は厳しくなる傾向があります。目先の利益だけを追いかける姿勢は、長い目で見ると取引先や採用市場からの信頼を損ないかねない、という前提が広がっているためです。
日本国内でも、上場企業を中心にサスティナビリティを経営課題として扱う動きが広がってきました。専門の部署や役員を置く企業も増えており、環境対応だけでなく、人材の多様性や取引先との関係づくりまで含めて「会社全体としてどう持続可能であるか」を議論する場が増えている、というのが近年の傾向です。ただし取り組みの範囲や本気度は企業ごとに差があり、業界共通の統一ルールがすべて整っているわけではない点には留意が必要です。
語源(英語表記)
サスティナビリティは英語の「sustainability」をカタカナ表記したものです。「sustain(持続させる)」に名詞化の接尾辞「ability(能力・可能性)」がついた語で、直訳すると「持続させる力」「持続可能性」となります。
英語圏では1980年代の環境政策の議論、とくに1987年の国連「環境と開発に関する世界委員会」の報告書(いわゆるブルントラント委員会報告書)で提示された「将来世代のニーズを損なうことなく現在のニーズを満たす開発」という定義が広く知られるきっかけになりました。日本では2015年のSDGs採択以降、経営用語として急速に浸透した経緯があります。表記は「サスティナビリティ」「サステナビリティ」のゆれがありますが、指している意味は同じです。
身近なサスティナビリティの例
環境配慮型のパッケージ
商品の容器をプラスチックから紙や再生素材に切り替えたり、過剰包装を見直したりする取り組みです。消費者の目に触れやすく、サスティナビリティの取り組みとして紹介されることが多い例です。
再生可能エネルギーへの切り替え
自社工場やオフィスの電力を太陽光・風力といった再生可能エネルギーに切り替える動きです。エネルギーコストの見通しと環境負荷の両方に関わる取り組みとして語られます。
サプライチェーンにおける人権配慮
原材料の調達先や委託先の労働環境が適正かどうかを確認し、児童労働や過重労働を防ぐ取り組みです。自社だけでなく取引先まで含めて持続可能性を考える視点が求められます。
地域社会との共生
地域からの雇用や、地域向けの教育・防災支援など、事業が根を張る地域社会と長期的な関係を築く取り組みです。
働き方改革・ダイバーシティの推進
性別や年齢、国籍によらず多様な人材が働き続けられる環境を整える取り組みも、社内向けのサスティナビリティとして扱われます。ダイバーシティーの推進は、離職率の低下や人材確保のしやすさにもつながるとされています。
長期的な人材育成への投資
目先の成果だけでなく、数年単位で社員のスキルを育てる研修制度なども、組織を持続させるための投資として位置づけられます。
コンプライアンス体制の整備
法令や社内規程を守る仕組みを整えるコンプライアンスの徹底も、不祥事による事業停止リスクを減らすという意味でサスティナビリティの一部として語られます。
ビジネスでの使い方
会議や報告の場では、次のような使われ方をします。
「このプロジェクトは短期の利益は出ているけど、サスティナビリティの観点で見直す必要があるね」
「来期のサスティナビリティレポートに載せる数値目標を、そろそろ固めておこう」
「新しい取引先を選ぶときは、価格だけでなくサスティナビリティへの取り組みも評価基準に入れよう」
このように、単発の判断基準というより「この先も続けられる選択かどうか」を確認するときに使われる言葉です。多くの上場企業は、財務情報だけでなく環境・社会・ガバナンスへの取り組みをまとめた「サステナビリティレポート」や「統合報告書」を毎年公開し、ディスクロージャー(情報開示)を進めています。目標に対する進捗を数値で示し、外部からの評価に対してアカウンタビリティ(説明責任)を果たす姿勢が求められる場面が増えています。
調達や営業の現場でも、サスティナビリティは実務用語として登場します。「調達基準にサスティナビリティ項目を追加する」「取引先にサステナビリティに関するアンケートを送る」といった形で、自社だけでなくサプライチェーン全体の持続可能性を確認する動きも広がっています。また、環境配慮やリサイクルの発想を新しい商品開発につなげる企業もあり、こうした動きはイノベーションの一種として紹介されることもあります。
転職・就職先を選ぶとき、企業のサスティナビリティ姿勢をどう見るか
第二新卒や若手社会人が転職先・就職先を選ぶときも、企業のサスティナビリティへの向き合い方は判断材料のひとつになります。給与や職種だけでなく、「その会社が長期的にどんな姿勢で事業を続けようとしているか」を知る手がかりになるためです。
見るべき場所としては、企業のコーポレートサイトにある「サステナビリティ」ページや、上場企業であれば「統合報告書」「サステナビリティレポート」が代表的です。ここでは、次のような点を確認してみると参考になります。
数値目標があるか
「環境に配慮しています」といった抽象的な言葉だけでなく、CO2排出量の削減目標や女性管理職比率など、具体的な数値目標を掲げているかを確認します。
進捗が開示されているか
目標を掲げるだけでなく、前年比でどこまで進んだかを毎年開示しているかどうかは、取り組みの実態を見るうえで参考になります。
第三者の評価があるか
自社の主張だけでなく、外部機関の評価やほかの企業とのベンチマーク比較が示されているかも、客観性を測る手がかりになります。
経営戦略に組み込まれているか
サスティナビリティへの取り組みが、広報活動のためだけでなく中期経営計画などのストラテジーに組み込まれているかどうかも、本気度を測るポイントのひとつです。
一方で、実態が伴わないまま「環境に優しい」印象だけを強調する、いわゆる「グリーンウォッシュ」と呼ばれる状態も指摘されることがあります。具体的なエビデンス(根拠)が示されているかを確認する視点は持っておいて損はありません。
企業によって開示している情報の量や粒度にはかなりの差があります。上場企業であれば統合報告書やサステナビリティレポートが公開されていることが多い一方、規模の小さい会社では公式サイトに数行しか記載がないケースも珍しくありません。そうした場合は、面接や面談の場で「サスティナビリティに関してどんな取り組みをしているか」を直接質問してみるのも一つの方法です。答え方から、その取り組みが日常の業務にどこまで根づいているかが見えてくることもあります。
ここで書いた内容は一般的な確認の視点であり、実際の待遇や労働条件については、就業規則や求人票、必要であれば専門家に確認することをおすすめします。転職活動全体の進め方については転職のメリットとデメリットを実体験から解説の記事もあわせて参考にしてみてください。
会話例文
類語との違い
SDGsとの違い
SDGs(持続可能な開発目標)は、2015年に国連が採択した17分野・169ターゲットからなる世界共通の「目標」そのものです。貧困、教育、気候変動など分野ごとに具体的なターゲットが設定されています。一方サスティナビリティは、その目標に向けて企業や個人がどう振る舞うかという「姿勢・考え方」を指す言葉であり、SDGsを実現するための土台にあたる概念といえます。ニュースや資料で「SDGs」と「サスティナビリティ」が並んで出てきたときは、前者が目標、後者がその目標に向かう姿勢、と整理すると理解しやすくなります。
CSRとの違い
CSR(企業の社会的責任)は、本業とは別に寄付や地域貢献活動といった形で社会に貢献するイメージで語られることが多い言葉です。これに対してサスティナビリティは、本業そのものを長期的に持続可能な形へ変えていく、より事業の中心に近い考え方として使われる傾向があります。どちらも社会への配慮という点では重なりますが、活動の位置づけが「本業の外側」か「本業そのもの」かという違いがあります。
ESGとの違い
ESGは環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)の3つの観点から、投資家が企業を評価する際の指標として使われる言葉です。財務諸表には表れにくい企業のリスクや将来性を見るためのものさし、と説明されることもあります。サスティナビリティはESGを含みつつ、企業活動全体の持続可能性を示すより広い概念として位置づけられます。
関連用語
サスティナビリティとあわせて理解しておくと、企業の経営姿勢や情報開示の考え方が整理しやすくなる用語です。
ほかのビジネス用語はビジネス用語集一覧から探せます。
まとめ
サスティナビリティは、企業が環境・社会・経済のバランスを保ちながら事業を長期的に続けられる状態、またはそのための考え方を指すビジネス用語です。もとは環境問題の文脈で使われていた言葉ですが、いまでは経営戦略や採用の場面でも当たり前に使われるようになりました。
背景には、2030年を達成目標に掲げるSDGsや、投資家が企業を評価する際のESGという枠組みが広がっていることがあります。企業側も、サステナビリティレポートや統合報告書を通じて自社の取り組みを開示し、株主だけでなく従業員や取引先、地域社会といった幅広いステークホルダーへの説明責任を果たそうとする動きが進んでいます。
若手社会人にとっても、サスティナビリティは決して縁遠い言葉ではありません。会議で「この提案はサスティナビリティの観点でどうか」と問われる場面もあれば、転職や就職の際に企業のサステナビリティページを確認することで、給与や職種だけでは見えない企業の長期的な姿勢を知る手がかりにもなります。
言葉としての意味を知っているだけでも、社内の議論や求人票の背景を読み解くスピードは変わってきます。反対に、なんとなく「環境に良さそう」というイメージだけで受け止めていると、会議での発言や資料の意図を取り違えてしまうこともあり得ます。
まずは「持続可能性」という直訳の意味を押さえたうえで、SDGs・CSR・ESGといった関連する言葉との違いを整理しておくと、ニュースや社内資料に出てきたときにも意味を取り違えずに読み進めやすくなるはずです。
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